話しやすいところからお話いただければ大丈夫です。わからないことはカウンセラーから質問していきますので、時系列が前後しても大丈夫です。お話いただいた順序がクライエント様にとって大事で伝えたいことですから、安心してお話しください。メモを御持参されても構いませんが、カウンセラーがそのメモを読むことでカウンセリング時間を使うのはもったいないので、クライエント様ご自身でお話をお願いしています。主治医からの紹介状や医療情報提供書、心理検査の結果や所見などがあれば、御持参ください。

　30分のカウンセリングは、カウンセラーが長時間のカウンセリングが適していないと判断させて頂いたクライエントさんに限りますので、初回のカウンセリングの場合は、50分か80分を選んで頂くことになります。カウンセリングに至るまでさまざまに悩まれて、その経緯をお話して頂くにあたり、50分では足りないと思われる方には80分を選んで頂いています。これまでにいくつかの受診や入院、他のカウンセリング経緯がある場合も80分の方が良いかも知れません。また、親子や御夫婦など、2人以上でお越しになる場合も、80分のお時間がある方が良いかと思います。ご自分で判断が難しい場合は、50分のカウンセリングをお勧めしています。継続のカウンセリングは50分で行うことが多いので、そちらを体験して頂いて、その後のカウンセリング時間の参考にして下さい。

​　親子や御夫婦とはいえ、それぞれの立場で状況の捉え方も感じ方も違います。もしひとりでは話せない、不安でひとりではいられないということでない限りは、おひとりずつでのお話をお勧めしています。どちらからでも構いませんので、まずはそれぞれでのご予約をお願いします。それぞれのお話をうかがった上で、おふたりに合ったのカウンセリングの形を御提案させて頂きます。

　オンラインカウンセリングは、初回からでも可能です。遠方であったり、家から出られない状況であったり様々な御事情がある場合には、ぜひ御相談下さい。親御さん、配偶者の方と対面でお話をして、御本人はオンラインカウンセリングで対応させて頂くこともあります。​

　オンラインは手軽で便利ではありますが、やはり対面でのカウンセリングで得られる経験には及びません。もし1度でも対面でお会いできると、カウンセラーとクライエントの関係性が安心で安定したものになりますので、実際にいらしゃれる機会があれば、対面でのカウンセリングも御検討下さい。

初回からオンラインカウンセリングの場合は、事前にお振込みかクレジットカードによるお支払いをお願いしています。

​

　公認心理師法が施行され、公認心理師がカウンセリングをする際、クライエントに主治医がいる場合には、カウンセリングを実施可能かどうかの確認が必要になりました。当オフィスでは、直接、医療機関に問い合わせたりすることはありません。カウンセリングを始める際には、心理士の方でもインテーク（初回）情報や心理テスト情報などから、そのクライエントさんがカウンセリングをしても大丈夫かどうか、実施することで具合が悪くなったり、今、お話を継続的にできる状態かどうかを判断します。さらに、受診している医療機関がある場合は、服薬をされているかどうかに関わらず、主治医にカウンセリングをする旨をクライエントさん本人から御報告して頂き、了解を取って頂くようにお願いしています。治療にもステップがありますので、治療の途中であったり、長年の付き合いから今はカウンセリングが難しいと御判断される場合もありますので、ぜひ御報告をお願い致します。こちらは特に確認の時期や形式は決まっていないのですが、当オフィスで確認書のテンプレートを御用意していますので、ご利用下さい。主治医にどうしても報告できないという場合は、初回のカウンセリングの際にぜひ御相談下さい。一緒に対応策を考えましょう。

　当オフィスのカウンセリングのベースになっている精神分析という手法は本来、週４回以上で実施されるものです。これは精神分析が生まれた時代や環境などによって、そうした治療が可能だったからだともいえます。精神分析はこの連続性のある治療をベースにできあがった手法です。現代の生活や仕事の仕方などを考慮すると、週１回や隔週に１回のペースに設定することが多くなっています。連続性があると、カウンセリングはより進みやすくなります。連続性があるとは、「前に話したことを覚えていて、話題に取り上げられる」ということでもあります。そういった意味で、カウンセリングのスタートは１週間に１度をお勧めしています。カウンセリングの目的の変化によって、１週間に１度→隔週に１度→月に１度と頻度が変化していくパターンが多いです。

　それでも、カウンセリングの目的やお仕事の状況、カウンセリングにかけられるお金などから、カウンセラーとクライエント様とでよく話し合って、無理のない頻度を決定しています。毎週来られないからと、ご相談を先延ばしにされる必要はありませんので、ご安心ください。

　カウンセリングは同じ頻度、曜日、時間を守ることができるようになることが１つの目標であり、そのことの効果は絶大です。ですから、ぜひとも同じ頻度でいらっしゃることを心掛けて頂きたいと思います。でも、これはあくまで「目標設定」になります。シフトやフレックスでお仕事もされている方もいらっしゃいますので、状況に合わせて柔軟に対応しています。

　カウンセリングの契約をさせて頂くと、オフィスでは「同じ頻度・曜日・時間」で、先々の予約を確保させて頂きます。基本の設定をお約束させて頂きますが、毎回のカウンセリングの終わりに次回のカウンセリング日時を確認させて頂きますので、ご都合がつかない場合は、そちらで御相談下さい。また、急な変更も2日前までにご連絡を頂ければ、御予約の変更は可能になります。それ以降の変更・当日のキャンセルになりますと、全額をキャンセル料として頂くことになりますので、御注意下さい。頻度については、基本は毎週をお勧めしますが、お話の内容や心理テストの結果を検討し状況を判断した上で、対応可能な頻度についてご提案させて頂きます。まずは1度御相談下さい。

​

​

　休職中にカウンセリングを始められる方は多くおられます。カウンセリングを始めるタイミングは、まずは主治医に薬物療法による治療が落ち着いているかを確認してからにしていただけると、安心です。気を付けていただきたいのは、カウンセリングを復職と同時にやめるつもりで開始しないでほしいということです。復職する際には、長いお休みの後に仕事をするので、当然、緊張もしますし、感情の不安定です。疲れやすくもなりますし、ストレスに敏感に反応してしまうことは、当然考えられます。この不安定で揺らぐ時期こそ、カウンセリングを継続しておくべきです。復職までに安定したペースでカウンセリングに来られるようになっていると良いと思います。

​　当オフィスでは、休職している間に、時間のかかる心理テストやそのフィードバック、アセスメント面接などを１週間に１-２回くらいのペースで来談して頂いて実施し、週１のペースで休職期間に通われる方が多いです。復職をするタイミングで、仕事をしながらでも来られる時間に変更し、数か月してペースがつかめてきたら、隔週ペースにしていく…ケースが多いような気がします。頻度や時間の変更については、必ずカウンセラーとクライエント様が話し合い、双方でタイミングだなと思う時に変更していきます。

​

　臨床心理士や公認心理師に相談する最も大きなメリットは、どちらの資格にもある「守秘義務」だと思います。プライベートな内容を安心して話ができるには、自分の話したことがきちんと「守られる」ことが前提だと思います。これは、友達が「私、口固いよ」と言っているレベルではなく、学問的に義務として課されているというところに責任が伴います。医療機関では、この守秘義務の範囲が「カルテを見れる人」の範囲に広がることがありますが、カウンセリングオフィスでは、完全にカウンセラーとクライエントに限られていますので、より安心してお話をしていただけると思います。

　臨床心理士と公認心理師のどちらがよいのか…。公認心理師は国家資格ですが、心理士業界ではまだ歴史の浅い資格です。国家資格であり、「心理」を謳う資格ですから、「心理学」全般を網羅した「心理の専門家」という色の濃い資格だと思っていただければと思います。カウンセリング実施に必要な「臨床心理学」という学問は心理学の１つでしかないので、必ずしも「臨床心理学の専門家」とまでは言えないこともあります。

　一方で、国家資格ができるまで、カウンセラーの代表的な民間資格であった「臨床心理士」は、より「臨床心理学の専門家」を意識した資格になります。カウンセラーがこんな国家資格ができるといいなという理想と夢を詰め込んだ資格でもあります。公認心理師との大きな違いは、「更新制」であるということです。５年ごとの更新制度で、常に情報や勉強のアップデートができているかどうかの確認をしている資格になります。

　どちらも、この資格さえ持っていれば大丈夫というものではありませんが、その資格を持ち続けていることが、カウンセラーの臨床への姿勢や倫理観の表明であると思っていただけると良いかと思います。基本的には、どちらも大学の学部だけではなく、大学院の修士までの学びが必要です。座学だけではなく、実習が必ず義務づけられている資格なので、それなりに「心理士(師)になろう！」という気持ちが強く、長く継続していないと、取れないものになります。ダブルホルダーのカウンセラーを選んでいただくと良いと思うのは、こういった理由からです。

​